profile

Masahiro Sato, Ph.D.

専門

環境経済学,  資源経済学

 

現在の研究テーマ

１．気候変動と巨大人口時代における新たな水利用のあり方 

気候変動と人口・消費の増加は、水資源をめぐる地理的な需給不均衡の拡大と干ばつなどの攪乱の増大をもたらす。その結果、大規模灌漑による水集約的な食料増産はますます困難となり、多くの人口大国がバーチャル・ウォーターの輸入に依存するようになる一方、国際市場での購買力の低い低所得国では、食料アクセスの不足による飢餓や耕地拡大による生態系への影響が懸念される。こうした問題に対処するため、水の賦存形態の異なる複数の地域を農産物貿易を通じてネットワーク化するレジリエントな水利用のあり方（＝“バーチャルベイスン（Virtual Basin）”）を提案する。

２．開放経済下における自然資本利用

生産過程が網の目のように地球全体に張り巡らされた現代世界において、人々は自国にいながらも、地球の裏側の水や土や森の恩恵を受けて暮らしている。こうした国境を越えた自然資本利用やそれに伴う環境への負荷を、我々はどのように捉え、恩恵や責任をどのように分担し、リスクにどのように対処していくべきなのだろうか。当研究室では、水、土地、エネルギー、温室効果ガスなど、国際貿易に体化した自然資本利用や環境負荷の量を推計し、自然資本をめぐる国家間の相互依存関係を読み解くとともに、国際社会におけるレジリエントで公正かつ持続可能な利用のあり方を探求する。

３．購買ビッグデータを用いた効用分析

近年、加速度的に高性能化する情報通信技術とセンシング技術を背景に、社会の様々な領域でビッグデータの蓄積が急速に進んでいる。こうしたデータの蓄積は、企業や個人などのミクロの行動様式と経済成長などのマクロの動きとのダイナミズムに接近する好機を提供するという点で、エビデンスベース人間科学の発展にとって重要な意義を有している。当研究室では、人々の購買行動を例にとり、こうしたミクロとマクロとのダイナミズムを様々な角度から探る取り組みを行っている。目下、取り組んでいる題材は、商品バーコード・レベルの高解像の購買データを用いた効用の推定とその時系列分析である。

 

関心キーワード

自然資本, 水資源, バーチャル・ウォーター, 生態系, 人口と食料問題, 気候変動適応, レジリエンス, ネットワーク, 情報, 人工知能, ビッグデータ, 持続可能性と幸福論、社会的責任, ESG投資, マルチステークホルダー・プロセス

 

学位

1999年３月　学士（教養）　（東京大学）
2001年３月　修士（学術）　（東京大学）
2006年5月　M.A. Economics　（ジョージタウン大学）
2015年9月　経済学博士　（京都大学）

 

略歴

1999年３月　東京大学教養学部卒業
2001年３月　東京大学大学院総合文化研究科国際社会科学専攻修士課程修了
2001年４月　内閣府政策統括官（経済財政－運営担当）付参事官（国際経済担当）付
2002年１月　内閣府政策統括官（経済財政－運営担当）付参事官（企画・経済対策）付
2004年4月　内閣府政策統括官（経済財政－運営担当）付参事官（企画・経済対策）付政策企画専門職
2004年７月　ジョージタウン大学経済学博士課程留学
2006年７月　内閣府国民生活局企画課政策企画専門職
2007年９月　慶應義塾大学経済学部非常勤講師（兼業、〜2009年３月）
2008年７月　内閣府国民生活局企画課課長補佐
2009年７月　金融庁総務企画局市場課課長補佐
2011年８月　京都大学経済研究所准教授（先端政策分析研究センター所属）
2014年8月　内閣府経済社会総合研究所研究官
2015年10月　内閣府計量分析室参事官補佐
2017年4月　東北大学 大学院国際文化研究科 国際環境資源政策論講座 准教授

1999年東京大学教養学部卒、2001年同大学院国際社会科学専攻修士課程修了。2001年より内閣府経済財政政策担当。2004年より米国ジョージタウン大学経済学博士課程留学。帰国後、内閣府国民生活局企画課課長補佐、慶応義塾大学経済学部非常勤講師、金融庁総務企画局市場課課長補佐、京都大学経済研究所准教授、内閣府経済社会総合研究所研究官、内閣府計量分析室参事官補佐などを経て、2017年4月より現職。経済学博士。

2001年に「政策市場」の創設を提唱し、その理念に基づき、「官民協働ネットワークCrossover21」を立ち上げる。2009年、内閣府在任中に、日本初の本格的マルチステークホルダー・プロセス（MSP）による「社会的責任に関する円卓会議」を発案・創設。金融庁在任中は、政府内における国内排出量取引制度の設計に参画し、特に取引規制等の立案に貢献。2010年８月に、リオ＋２０に向けた官民有志の非営利組織として「地球サミット２０１２Japan」を創設し、国連の準備プロセスに参加するほか、政府にマルチステークホルダー・プロセスによる国内準備委員会（2011年7月発足）の設置を提言。

 

所属学会

環境経済・政策学会
人工知能学会

 

教育活動

• 「自然資源論１」（東北大学大学院国際文化研究科）（平成29年度後期-）
• 「環境資源政策論講座A」（東北大学大学院国際文化研究科）（平成29年度前期-）
• 「環境資源政策論講座B」（東北大学大学院国際文化研究科）（平成29年度後期-）
• 「国際環境資源政策論総合演習A」,「国際環境資源政策論特別演習A」（東北大学大学院国際文化研究科）（平成29年度前期-）
• 「国際環境資源政策論総合演習B」,「国際環境資源政策論特別演習B」（東北大学大学院国際文化研究科）（平成29年度後期-）
• 「資源経済論」（京都大学公共政策大学院, 京都大学大学院経済研究科）（平成24年度前期-平成26年度前期）
• 「持続可能性と政策」（京都大学公共政策大学院, 京都大学大学院経済研究科）（平成23年度後期-平成25年度後期）
• 「Public Policy and Law」（慶應義塾大学経済学部）（平成19年度後期、平成20年度後期）

 

趣味

ギター、ジャズ、家庭菜園、自転車、日曜大工など

研究者IDページなど

ORCiD, RePEc, researchmap