MASAHIRO SATO

PROFILE

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English

佐藤 正弘

Masahiro Sato, Ph.D.

専門

環境経済学, 情報経済論, ネットワーク科学

現在の研究テーマ

1.気候変動と巨大人口時代における新たな水利用のあり方 

気候変動と人口・消費の増加は、水資源をめぐる地理的な需給不均衡の拡大と干ばつなどの攪乱の増大をもたらす。その結果、大規模灌漑による水集約的な食料増産はますます困難となり、多くの人口大国がバーチャル・ウォーターの輸入に依存するようになる一方、国際市場での購買力の低い低所得国では、食料アクセスの不足による飢餓や耕地拡大による生態系への影響が懸念される。こうした問題に対処するため、水の賦存形態の異なる複数の地域を農産物貿易を通じてネットワーク化するレジリエントな水利用のあり方(=“バーチャルベイスン(Virtual Basin)”)を提案する。

2.開放経済下における自然資本利用

生産過程が網の目のように地球全体に張り巡らされた現代世界において、人々は自国にいながらも、地球の裏側の水や土や森の恩恵を受けて暮らしている。こうした国境を越えた自然資本利用やそれに伴う環境への負荷を、我々はどのように捉え、恩恵や責任をどのように分担し、リスクにどのように対処していくべきなのだろうか。当研究室では、水、土地、エネルギー、温室効果ガスなど、国際貿易に体化した自然資本利用や環境負荷の量を推計し、自然資本をめぐる国家間の相互依存関係を読み解くとともに、国際社会におけるレジリエントで公正かつ持続可能な利用のあり方を探求する。

3.購買ビッグデータを用いた経済分析

近年、加速度的に高性能化する情報通信技術とセンシング技術を背景に、社会の様々な領域でビッグデータの蓄積が急速に進んでいる。こうしたデータの蓄積は、企業や個人などのミクロの行動様式と経済成長などのマクロの動きとのダイナミズムに接近する好機を提供するという点で、エビデンスベース人間科学の発展にとって重要な意義を有している。当研究室では、人々の購買行動を例にとり、こうしたミクロとマクロとのダイナミズムを様々な角度から探る取り組みを行っている。目下、取り組んでいる題材は、商品バーコード・レベルの高解像の購買データを用いた効用の推定とその時系列分析、消費のソーシャル・ネットワークの分析である。

関心キーワード

水資源, バーチャル・ウォーター, 自然資本, 生態系, 人口と食料問題, 気候変動適応, レジリエンス, ネットワーク, 情報, 人工知能・人工生命, ビッグデータ, 複雑系, 自己組織化

学位

1999年3月 学士(教養) (東京大学教養学部)
2001年3月 修士(学術) (東京大学大学院総合文化研究科国際社会科学専攻)
2006年5月 M.A. Economics (ジョージタウン大学大学院)
2015年9月 経済学博士 (京都大学大学院経済学研究科)

略歴

1999年3月 東京大学 教養学部教養学科 卒業
2001年3月 東京大学 大学院総合文化研究科国際社会科学専攻修士課程 修了
2001年4月-2002年1月 内閣府 政策統括官(経済財政-運営担当)付参事官(国際経済担当)付
2002年1月-2004年4月 内閣府 政策統括官(経済財政-運営担当)付参事官(企画・経済対策)付
2004年4月-2004年7月 内閣府 政策統括官(経済財政-運営担当)付参事官(企画・経済対策)付 政策企画専門職
2004年7月-2006年7月 ジョージタウン大学 大学院経済学博士課程 留学
2006年7月-2008年7月 内閣府 国民生活局企画課 政策企画専門職
2007年9月-2009年3月 慶應義塾大学 経済学部 非常勤講師(兼業)
2008年7月-2009年7月 内閣府 国民生活局企画課 課長補佐
2009年7月-2011年7月 金融庁 総務企画局市場課 課長補佐
2011年8月-2014年7月 京都大学 経済研究所 准教授(附属先端政策分析研究センター所属)
2014年8月-2015年10月 内閣府 経済社会総合研究所 研究官
2015年10月-2017年3月 内閣府 計量分析室 参事官補佐
2017年4月- 東北大学 大学院国際文化研究科 国際環境資源政策論講座 准教授

内閣府に入府後、ジョージタウン大学大学院留学、金融庁課長補佐、京都大学経済研究所准教授、内閣府計量分析室参事官補佐などを経て、2017年4月より現職。専門は環境経済学と情報経済論。主な研究テーマは、気候変動に対応した新たな水利用、情報処理機構としての経済システムの分析。主著に『水資源の国際経済学―気候・人口問題と水利用のネットワーク化』(慶應義塾大学出版, 2015年)など。経済学博士(京都大学)。

所属学会

環境政策・経済学会, 人工知能学会

教育活動
  • 「環境資源経済論」(東北大学大学院国際文化研究科)(平成30年度-(後期))
  • 「環境経済論」(東北大学全学教育科目・基幹科目)(平成30年度-(後期))
  • 「ネットワーク科学概論」(東北大学全学教育科目・基礎ゼミ)(平成30年度(前期))
  • 「自然資源論1」(東北大学大学院国際文化研究科)(平成29年度(後期))
  • 「環境資源政策論特別講義A」「環境資源政策論特別講義B」(東北大学大学院国際文化研究科)(平成29年度-(前期・後期))
  • 「国際環境資源政策論総合演習A」,「国際環境資源政策論総合演習B」(東北大学大学院国際文化研究科)(平成29年度-(前期・後期))
  • 「国際環境資源政策論特別演習A」,「国際環境資源政策論特別演習B」(東北大学大学院国際文化研究科)(平成29年度-(前期・後期))
  • 「資源経済論」(京都大学公共政策大学院, 京都大学大学院経済研究科)(平成24年度-平成26年度(前期))
  • 「持続可能性と政策」(京都大学公共政策大学院, 京都大学大学院経済研究科)(平成23年度-平成25年度(後期))
  • 「Public Policy and Law」(慶應義塾大学経済学部)(平成19年度-平成20年度(後期))
社会活動
  • 平成28年度国家公務員採用総合職試験(行政、経済)試験専門委員
  • 京都市いきいき市民活動センタースモールオフィス選定委員会委員(平成24年度, 平成25年度)
  • 京都市市民活動総合センタースモールオフィス選定委員会委員(平成24年度, 平成25年度)
  • 環境省生物多様性における資源動員戦略に関する検討会委員(平成25年度)
  • 門真市幸福度指標調査研究会委員(平成25年度)
  • 「持続可能性と幸福研究」ネットワーク 世話人
  • 地球サミット2012Japan代表
  • 一般社団法人 CEPAジャパン理事
  • 一般社団法人 ワールドシフト・ネットワーク・ジャパン戦略ボード
  • 官民協働ネットワークCrossover21設立スタッフ