profile_en

Japanese VERSION HERE

Masahiro Sato

専門
環境経済学、国際経済学

 

研究テーマ

1.気候変動と巨大人口時代における新たな水利用のあり方 

気候変動と人口・消費の増加は、水資源をめぐる地理的な需給不均衡の拡大と干ばつなどの攪乱の増大をもたらす。その結果、大規模灌漑による水集約的な食料増産はますます困難となり、多くの人口大国がバーチャルウォーターの輸入に依存するようになる一方、国際市場での購買力の低い低所得国では、食料アクセスの不足による飢餓や耕地拡大による生態系への影響が懸念される。こうした問題に対処するため、水の賦存形態の異なる複数の地域を農産物貿易を通じてネットワーク化する新たな水利用のあり方(=“バーチャルベイスン(Virtual Basin)”)を提案する。

2.開放経済下における自然資本利用

生産過程が網の目のように地球全体に張り巡らされた現代世界において、人々は自国にいながらも、地球の裏側の水や土や森の恩恵を受けて暮らしている。こうした国境を越えた自然資本利用やそれに伴う環境への負荷を、我々はどのように捉え、恩恵や責任をどのように分担していくべきなのだろうか。当研究室では、水、土地、温室効果ガスなど、国際貿易に体化された自然資本利用や環境負荷の量を推計し、自然資本をめぐる国家間の相互依存関係を読み解くとともに、国際社会における公正で持続可能な利用のあり方を提案する。

3.Beyond GDPと持続可能性指標

近年、様々な国際機関、政府や自治体において、国内総生産(GDP)にかわる新たな豊かさの尺度を求める動き(Beyond GDP)が広がっている。当研究室では、特に国民会計のあり方に着目し、日本の包括的富(Inclusive Wealth)の推計を行うほか、環境・経済統合勘定(SEEA)や生態系勘定、自然資本勘定の国際動向の調査を行う。また、持続可能性指標や幸福度指標に関する研究者間の意見交換を促すため、「持続可能性と幸福研究」ネットワークを運営する。

 

関心分野キーワード

持続可能性論、自然資本論、水資源、人口と食料問題、気候変動への適応、人工知能、ビッグデータ、ネットワーク分析、生態系と生物多様性の経済学、グリーンエコノミー、持続可能性と幸福論、持続可能な開発のための教育(ESD)、社会的責任、責任投資、マルチステークホルダー・プロセス

 

略歴

1999年3月 東京大学教養学部卒業
2001年3月 東京大学大学院総合文化研究科国際社会科学専攻修士課程修了
2001年4月 内閣府政策統括官(経済財政-運営担当)付参事官(国際経済担当)付
2002年1月 内閣府政策統括官(経済財政-運営担当)付参事官(企画・経済対策)付
2004年4月 内閣府政策統括官(経済財政-運営担当)付参事官(企画・経済対策)付政策企画専門職
2004年7月 ジョージタウン大学経済学博士課程留学
2006年7月 内閣府国民生活局企画課政策企画専門職
2007年9月 慶應義塾大学経済学部非常勤講師
2008年7月 内閣府国民生活局企画課課長補佐
2009年7月 金融庁総務企画局市場課課長補佐
2011年8月 京都大学経済研究所准教授(附属先端政策分析センター所属)
2014年8月 内閣府経済社会総合研究所研究官

学士(教養) Bachelor of Liberal Arts 東京大学
修士(学術) M.A.(Arts and Sciences) 東京大学
経済学修士 M.A. Economics ジョージタウン大学

1975年1月1日 神奈川県生まれ。1999年東京大学教養学部卒、2001年同大学院国際社会科学専攻修士課程修了。2001年より内閣府経済財政政策担当。2004年より米国ジョージタウン大学経済学博士課程留学。帰国後、内閣府国民生活局企画課課長補佐、慶応義塾大学経済学部非常勤講師、金融庁総務企画局市場課課長補佐(排出量取引担当)、京都大学経済研究所准教授を経て、2014年8月より現職。

2001年に「政策市場」の創設を提唱し、その理念に基づき、「官民協働ネットワークCrossover21」を立ち上げる。2009年、内閣府在任中に、日本初の本格的マルチステークホルダー・プロセス(MSP)による「社会的責任に関する円卓会議」を発案・創設。金融庁在任中は、政府内における国内排出量取引制度の設計に参画し、特に取引規制等の立案に貢献。2010年8月に、リオ+20に向けた官民有志の非営利組織として「地球サミット2012Japan」を創設し、国連の準備プロセスに参加するほか、政府にマルチステークホルダー・プロセスによる国内準備委員会(2011年7月発足)の設置を提言。

 

所属学会

環境経済・政策学会
企業と社会フォーラム(Forum of Business in Society)
国際エコロジー経済学会(International Society for Ecological Economics)

 

教育活動

  • 「資源経済論」京都大学公共政策大学院、京都大学大学院経済研究科(平成24年度前期-平成26年度前期)
  • 「持続可能性と政策」京都大学公共政策大学院、京都大学大学院経済研究科(平成23年度後期-平成25年度後期)
  • 「Public Policy and Law」慶應義塾大学経済学部(平成19年度後期、平成20年度後期)

 

社会活動

  • 京都市いきいき市民活動センタースモールオフィス選定委員会委員
  • 京都市市民活動総合センタースモールオフィス選定委員会委員
  • 平成25年度生物多様性における資源動員戦略に関する検討会委員(株式会社三菱総合研究所、環境省)
  • 門真市幸福度指標調査研究会委員(三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社、門真市)
  • 「持続可能性と幸福研究」ネットワーク 世話人
  • 地球サミット2012Japan代表
  • 一般社団法人 CEPAジャパン理事
  • 一般社団法人 ワールドシフト・ネットワーク・ジャパン戦略ボード
  • 官民協働ネットワークCrossover21設立スタッフ
 

趣味

ギター、ジャズ、家庭菜園、自転車、日曜大工など

研究者IDページなど

ORCiD